ID:14337 

(ID:14337) fabbit大阪本町 ミーティングルーム

駅直結で利便性抜群!8名定員のミーティングルーム

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(ID:14337) fabbit大阪本町 ミーティングルーム

駅直結で利便性抜群!8名定員のミーティングルーム


スペース紹介


モニター付きの8名定員のミーティングルームです。
打合せや会議、ランチミーティングに最適です!

料金プラン(利用可能時間・曜日・料金)


1時間/\2,200(税抜)
その他 Wi-Fi・机・椅子完備。

※全て税込価格になります。

アクセス

大きな地図で見る

大阪メトロ本町駅19・20番出口直結。

  このレンタルスペースの利用規約


fabbit貸会議室利用規約

fabbit貸会議室のご利用に当たっては、以下の記載事項をご了承の上、当社所定の「貸会議室利用申込書」にてお申込み願います。

1. 利用申込みに当たっての留意点
・他の会議室利用者の迷惑となる大声、唱和、拍手等の行為はご遠慮願います。
予約受付時間は、月曜日から金曜日(祝祭日を除く)9:00~17:00と致します。
・各会議室の定員を確認の上、申込み願います。定員超過での利用はできません。
・備品は事前に申込み願います。数に限りがありますので、用意できない場合があります。
・当会議室の利用内容によっては、利用をお断りする場合がありますのでご了承ください。
・地震・火災等の非常事態発生時には、現地責任者はビル管理人からの非常放送に注意し、
参加者が当ビル警備員の指示または 誘導に従うよう協力願います。
・利用に当たり、万一、建物・設備・備品等を汚損・破損もしくは紛失した場合、実費をご負担いただきます。
また、上記に起因して会場が使用不可能となった場合は、原状回復費用をご負担いただきます。

2. 利用料金と営業日及び営業時間
会場により異なりますので、詳しくは弊社HPをご参照ください。

3. 利用料金のお支払い(前金制)
・利用料は当社が定めたものに順じ、お支払期日までにご請求金額を下記銀行預金口座にお振込みお願いします。
なお、振込み手数料はご負担願います。
【振込先口座】
銀 行 名:三井住友銀行 本店営業部
口座種類:普通預金
口座番号:3774629
口座名義:株式会社システムソフト
・期日までにご入金を確認できない場合は、キャンセル扱いとさせていただきます。

4. キャンセル料
申込み後、申込者の都合でキャンセルする場合は、下記のキャンセル料を申し受けます。
一度ご入金頂いた料金は、手数料等を差し引いた金額をご返金いたします。
利用日の7日前・・・利用料の 25%
利用日の2日前・・・利用料の 50%
利用日の前日 ・・・利用料の 75%
利用日の当日 ・・・利用料の 100%

5. 利用日の遵守事項
・室内の机、椅子等は廊下に移動しないようお願いいたします。
・申込書記載の利用時間を厳守願います。なお、利用時間は準備や後片付けを含んだ時間です。
・当日、時間を延長される場合は、必ず当社までご連絡ください。次の予約が入っていない場合、
延長でのご利用が可能です。
・清掃・準備・他のお客様が使用中の場合もございますので、
会議室には貸出時間前のご入室はご遠慮いただいております。
・室内及び廊下等での盗難・紛失等の責任は一切負いかねます。
貴重品・私物等の管理は、利用者の責任でお願いいたします。
・室内の壁面にセロテープ等の貼り紙や画鋲、フックの使用はご遠慮願います。
(備え付けのホワイトボードをご利用ください)
・会議室内・廊下・エレベーターホール・トイレ・階段等の共用部は全て禁煙といたします。
指定する場所での喫煙をお願いします。
・利用終了後は、必ず弊社までご連絡をお願いいたします。

6. 禁止行為
以下の行為は禁止いたします。
・貸会議室等に反社会的勢力又はその関係者を出入りさせること。
・貸会議室等を第三者に使用させること。
・法令に違反する行為・風俗を乱す行為・他の利用者その他の近隣に迷惑を及ぼす行為、建物及び付属設備を損傷及び滅失する恐れがある行為を行うこと。
・共用部分にダンボール、その他荷物などを置くこと。
・危険物、動物、騒音や振動を生じる物、及び常識を超えた備品を持ち込むこと。
・収容人数を超えて入室させること。
・火気を使用すること。

7. 利用の制限
下記の項目に該当する場合は、申込み取り消しまたは、ご使用をご遠慮いただく場合がございます。
その際に生じた損害責任は、ご利用者にご負担いただきますので、あらかじめご了承ください。
・上記の「禁止行為」に該当する場合。
・申込内容の記載に偽りがあった場合または記載内容と異なる利用を行った場合。
・関係諸官庁から中止命令が出された場合。
・施設運営上、支障があると認められた場合。
・大規模地震対策措置法により、警戒宣言が発令された場合。

以上