テレワークをきっかけにオフィスを見直す！？縮小や移転以外の可能性を知ろう
こんにちは！テレワーク歴3年以上、Feeeelライターの仲野識です。
海外では一般化されつつあるリモートワーク。
日本国内でも、主にベンチャーや外資を中心に、リモートワークや一部在宅勤務を認める企業もありましたが、この機に急速導入した企業も多いはず。
様々な活動が制限されたことにより働き方が急速に変化しており、おそらく今後、リモートワークはビフォアコロナ以上に定着化していくはずです。
現在、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による感染症拡大の影響により、企業の固定費として大きな比率を占める「オフィス」を見直す動きが強まっています。
働き方の見直しが進み「オフィス不要」の声も上がっているくらいです。
オフィス縮小による販管費削減を実現しながらもWithコロナからAfterコロナ時代の働き方変化を見据えた戦略的なオフィスが注目を集めているのです。
また、テレワークを活用しながら必要最低限のオフィス面積で運用していきたいという動きもあります。
目次
リモートワークでオフィス縮小を検討している企業は多い
テレワークが広がりオフィスの価値が見直され始めている今、リモートワークでオフィス縮小を検討している企業は多いようです。
コロナをきっかけにオフィスが再定義される。
今後のオフィスは必要な時に必要なだけ利用されるフレキシブルな契約が増えていくような、そんな社会に変革していく時期に差し掛かっているのかもしれませんね。
そもそもオフィスの縮小移転とは？
新型コロナウイルスの蔓延をうけた緊急事態宣言が経済へ甚大な影響を及ぼす中、多くの企業が在宅ワークを取り入れ、働き方の急激な変化を余儀なくされています。
テレワークやWEB会議などの密を避けた取り組みが日常と化し、オフィス縮小移転の需要が高まりつつあるのが現状です。
縮小移転とは、その名の通り現状のオフィスよりも小さいオフィスに移転することを言います。
オフィスを縮小移転するメリットとして、「オフィスデザインの見直し」、「コスト削減による企業価値の上昇」など数々のメリットがあります。
オフィススペースから無駄をなくし、より効率的に業務を行なうことも一つの狙いです。
新型コロナウイルス感染拡大の今だからこそ、低コストレイアウトを行うことで、企業にとって知らなかったこと、気づけなかった部分を知れるかもしれません。
縮小したらその後はどこで仕事をするのか
一方で、先行きが不透明な中、膨大な移転コスト（引越し費用・原状回復費用・新オフィスの内装等）や、移転時の違約金など、様々な課題も生まれています。
よく在宅ワークの仕事先で言われるカフェやオープンスペースがありますが、やはり業務を行う場所としては、いささか適さないといわざるを得ません。
また、セキュリティの面でも、不特定多数の人が行きかう場所での仕事は不安が残ります。
オープンWi-Fiを使ってしまうと、より情報漏洩の可能性も増えてしまいますので、社用Wi-Fiや会社のネットワークの利用のみに限定するなど、プライバシー対策は十分行わなくてはなりません。
オフィスを縮小することはメリットがあっても、縮小した後の従業員の行き場も考えなくてはならないのですね。
レンタルスペースを活用して効率的にオフィスの縮小を行う
リモートワークの導入が加速し、自宅以外でも仕事ができるとなればみなさんはどこで働きたいでしょうか？
密集や密接のリスクから大人数が一か所に集まることが避けられていますが、すべての業務を在宅では行えない方もいるでしょう。
そんな状況下で、いまレンタルスペースが選ばれています。
今回はリモートワークに適した場所を紹介し、その中でもレンタルスペースをピックアップして紹介していきます。
実際にすでにオフィスを縮小するサービスも始まっています。
現在のコロナ禍で、今後、オフィスの縮小したいというニーズが高まると判断し、すぐにサービスを開始した会社もあります。
オフィスのコスト負担が経営を圧迫する前に手を打ちたい方は、ぜひサービスをご覧ください。
「デザインの力で”経営”を強くする」をコンセプトに、不動産・空間デザイン事業を展開している株式会社TRUST(本社：東京都多摩市、代表取締役：山口 一)は、「オフィス縮小移転サービス」を開始し、オフィス縮小による販管費削減を実現しながらもWithコロナからAfterコロナ時代の働き方変化を見据えた戦略的なオフィスをご提案させてただきます。
出典：今こそ、攻めの「オフィス縮小移転」 サービス開始いたしました。｜オフィスデザインから内装工事をワンストップで対応【TRUST】
（参考：https://ideal-office.jp/2467）。
なぜ今レンタルスペースが注目されているのか？
新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけにテレワークが広がり、withコロナの中長期化を見据え、固定費として大きな比率を占めるオフィスに求める機能や価値を各企業が見直し、未曾有の状況に迅速に対応する動きが始まっています。
働く場所にとらわれず成果を出すことが求められる流れが加速すると言われる中、「常に全員が集まるオフィス」ではなく、必要な時にだけ集まれる環境や仕組みづくりが必要になっています。
スタートアップ界隈を中心に、固定費であるオフィス賃料を削減する動きが目立つ
単純な退去や縮小移転だけでなく、先の見通せないコロナ禍に対応しようと、契約期間や賃貸スペースを伸縮させられる新しいオフィスが選ばれるようになったのです。
弊社のレンタルスペースもオフィス仕様に転換し、BCP対策や自宅以外のリモートワーク拠点としての活用ができるようになっています。
企業間の「間借り」も新しいスペースシェアの形
今後のオフィスのあり方の選択肢として、企業間の「間借り」も新しいスペースシェアの形です。
転貸には難色を示すが、同居なら構わないというビルオーナーもいます。
オフィスの空いているスペースを他企業とシェアすることで貸す側はコストの削減に繋がり、借りる側はオフィス開設に伴う費用を抑えることが可能となる、winwinの関係なわけです。
・オフィスを最短半年から「居抜き」で入居できるサービス「トマリギ」
・オフィスの一部を借り、同じフロアでほかの企業と同居する「スペースマーケット」
などが、居抜きのオフィス提供を開始しています。
今こそ、攻めの「オフィス縮小移転」
Afterコロナ時代では“繋がり”づくりの拠点として、企業のアイデンティティを表現する場としてオフィス空間に価値があります。
その一方で、イノベーションを起こすには、フェイストゥフェイスのコミュニケーションが欠かせず、バーチャル空間でのやり取りだけでは限界があるのも事実です。
何のためにオフィスを構えるのか、コロナ禍によって、オフィスのあり方を再考する時期に差し掛かっているのかもしれませんね。
関連する記事
サテライトオフィスとは？サテライトオフィスの意味、メリットとデメリットを含め解説
シェアオフィスとは？増えている理由とレンタルオフィスとの違いについて徹底解説
いざ、テレワーク！リモートワークや在宅勤務導入に欠かせないリモートオフィスとは？
リモートワークの広がりでオフィスのあり方を見直そう！便利なレンタルオフィスとは
東京のリモートワークに最適な場所！サテライトオフィスに使えるレンタルスペースまとめ
オフィスとして使えるレンタルスペースを探すなら
レンタルスペース・貸し会議室検索サイト【スペなび】月額定額で利用できるワーキングスペースを探すなら
サブスクのワーキングスペースアプリ【Office Ticket Work】（旧Bizplace） Bizplaceは、Office Ticket Workに変わりました。
スペースナビのLINE公式アカウントを追加してお得なクーポンをゲットしよう！
LINE公式アカウントを友達に追加
スペなび公式SNSもチェック！！
【Instagram】 @supenavi
【Twitter】 @supenavi
【FaceBookページ】 https://www.facebook.com/supenavi/
※情報はあくまで記事執筆時のものです。
予約可能な人数、価格、個人利用等、詳細はお問合せください。
投稿日：
更新日：
この記事を読んでいる人は、こんな記事も読んでいます！
