こんにちは！テレワーク歴3年以上、Feeeelライターの仲野識です。
SOHO(ソーホー)というワードに聞き覚えはあるでしょうか？
働き方改革のひとつとして、現在徐々に注目度を集めているのがSOHOなのですが、具体的な働き方についての認知度はいまひとつの様子です。
そもそもSOHOとは？メリット・デメリットは何か？ どんな事前準備が必要か？ オススメの賃貸は？
気になる方も多いのではないのでしょうか。そこでここでは、SOHOについて掘り下げてお伝えしていきます。
そもそもSOHOとは？
SOHOとは「Small Office Home Office」の頭文字を取ったものであり、オフィスを構える、または自宅兼オフィスとするワークスタイルのことです。
意外なことに、現状SOHOの正式な定義は存在していません。
日本SOHO協会によると
「ITを活用して事業活動を行っている従業員10名以下程度の規模の事業者」
と規定されています。
ただし、官公庁や各種団体によってその定義付けは異なります。
一般的な例を挙げてみます。
居住用の物件とは別に、事務所用の賃貸物件を確保します。
そこでデスク・チェア、パソコン、印刷用プリンター、複合機、等々の環境を整え、以後オフィスとして活用していくことを、SOHO賃貸と呼んでいるのです。
フリーランスとの違い
では、フリーランスとSOHOの違いは何でしょうか？
フリーランスの特徴としては、働く場所を特定せず、自宅で作業をすることもあればカフェやワーキングスペース等で仕事をすることが挙げられます。
一方SOHOは、SOHO用のオフィスを設けているので、同じ場所で、同じ環境下で仕事に取り組むことになります。
オフィスを設けているかいないかが、フリーランスとSOHOの明確な違いと言えるでしょう。
テレワークや在宅勤務との違い
次に、テレワークと在宅勤務との違いは何でしょうか？
テレワークの特徴として、会社との雇用関係を維持しながら在宅勤務することが挙げられます。それ以外にも月に数回打ち合わせや会議等々の出勤もあるでしょう。
在宅勤務は内職、副業といった意味合いで使われることの多い働き方になります。
SOHOは、その仕事内容よりも、個人や少人数でも行える、小スペースでのマイクロビジネスという点が注目されています。
ベンチャーやスタートアップとの違い
ベンチャー企業、スタートアップ企業との違いにも触れておきましょう。
【ベンチャー企業】
大手企業が着手しにくいサービスやビジネスに事業を展開することを目的に設立された企業です。短期的に成長過程を見込める新しいスタイルの企業になります。
【スタートアップ企業】
新市場の開拓を目的にし、短期間でのイノベーション、新ビジネスモデルの構築といったところを目指して設立するスタイルの企業です。
ＳＯＨＯとの違いとして、ベンチャー企業・スタートアップ企業はともに法人を設立することが多いのですが、SOHOは必ずしも法人化が前提ではないという箇所で異なっています。
賃貸におけるSOHOの意味とは？
個人事業主の多くは在宅をオフィスとして利用しています。それは、家賃としての継続的な経費を確保するのが困難であるためです。では、通常の賃貸住宅とはどのような違いがあるのでしょうか。その違いを見ていきましょう。
賃貸におけるSOHOの意味
SOHO賃貸として多くみられる利用場所として、小規模事務所、または物件自体が挙げられます。
ただし、利用場所においては、営業可能な業務と不可能な業務がありますので、必ず借りる前に事前確認が必要です。
賃貸住宅をSOHOオフィスとして契約を結ぶ際は、事務所としての契約になります。
会社の表札、看板を出すことが可能であり、法人登記も認められます。
対して、住宅契約の多くは法人登記ができず、会社の表札、看板を出すことも許可されていません。
こちらの利点としては、家賃が消費税の課税対象外となることです。
事務所契約か、住宅契約か、そろぞれの利点を考慮した上で、どちらの賃貸物件にするか決めましょう。
SOHOにて営業可能な業務の種類
SOHOに向いている職業は、パソコンを使った仕事になります。
例えば、エンジニア、プログラマー、デザイナー、編集・ライターなどが挙げられます。
逆に言えば、パソコンを必要としない仕事、不特定多数の人の出入りがなければ成立しない仕事はデメリットが目立ち、SOHOには向いていないと言えるでしょう。
昨今は、SOHO向きの仕事も増えてきました。例えば、時間や場所を選ばずに、編集作業や記事の執筆を行う編集・ライターでしたら、移動時間中に一本記事を完成させるなど、仕事を効率的に進められるようになります。
今までは打ち合わせや会議を必要とした企画も、メールやチャットを使いこなすことによってさらなる効率化に繋がるでしょう。
SOHO賃貸物件で営業不可能な仕事
先ほどの章でも触れましたが、パソコンを必要とせず、人の出入りの激しい仕事はSOHOに不向きと言えます。
SOHOの働き方の基本は、パソコンを通して進行することのできる仕事と覚えておきましょう。
例えば、物販店や飲食店といった住居兼事務所の場合、自身以外は日常生活を送っています。
不特定多数の人が頻繁に部屋を出入りしてしまうと迷惑をかけてしまいますので、SOHO賃貸物件で営業不可能な仕事と言えます。
SOHO向け賃貸の探し方
SOHOとして働く上で何より重要と言えるのは、SOHOに適した賃貸物件を見つけることです。
ポータブルサイトで検索し、どんな物件があるのか、相場はどれくらいなのかを入念に調べましょう。
おすすめのSOHO賃貸物件専門サイトは以下になります。
- トレンドを重視したオフィス物件が検索できる「SOHO東京」
https://www.soho-tokyo.com/ - コンシェルジェサービスもある「the SOHO」
https://setupoffice.thesoho.net/ - 賃貸マンションを中心に検索できる「R-net」
https://www.rnt.co.jp/
加えて、レンタルオフィスをSOHOオフィスとして活用するのもおすすめです。
ここでは、弊社のサービスである「Bizplace」を紹介します。
SOHO物件を検討の方におすすめ！ワークスペースの検索アプリ【Bizplace】とは？
Bizplaceは、スマートフォンひとつで日本中にあるワークスペースが使い放題になるサービスであり、月額定額で全国のコワーキングスペースや空室のレンタルスペースを、自由に利用することができるようになります。
さらに、外出中のワークスペース、リモートワークの場所、スタートアップのオフィス、サテライトオフィスなど用途によって自由に活用することができます。
SOHO物件を検討の方におすすめ！ワークスペースの検索アプリ【Bizplace】の特徴
どの時間帯でも、いつでもかんたんに日本中のワークスペースの状況を検索ができ、予約することができます。
QRコードをスマートフォンで読み取るだけと入室もスムーズ。
これにより面倒な鍵の受け渡しはありません。
設備はすべての拠点にWi-Fi・電源を完備。
飲食可能なスペースもあります。
お支払いはキャッシュレス。
クレジットカードでのかんたん決済。
法人はまとめて支払いが可能です。
まとめ
SOHOについて、いかがだったでしょうか？
SOHOという働き方に明確な定義付けはありません。
しかし似たような働き方が多いのも事実。
それらと混ざりあってしまわないようSOHOについてしっかりとその性質を把握しておきましょう。
注意するポイントは、賃貸住宅の家賃では非課税ですが、事務所契約の場合は課税対象となること。
SOHOに向いている仕事は、編集や執筆といったパソコンで作業を進行できるものであり、多くの人が出入りする対人での接客業は不向きとなります。
そして最も大事なのは仕事場選びと言えます。自分に適した仕事場を確保するために、賃貸物件専用サイトから理想的な物件を見つけましょう。
Bizplaceを通して、働き方を変えて、暮らしを豊かにしていきませんか？
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