アフターコロナのオフィスの在り方とは？レイアウト変化で三密対策を行っていこう
こんにちは！テレワーク歴3年以上、Feeeelライターの仲野識です。
コロナウイルスの影響で今、働き方が大きく変わっています。
今までは推進率の悪かったICTを使ったワークスタイルも、多くの企業で、従業員がリモートワークを取り入れ始めることで普及していす。
しかし、コロナの影響が少しずつ落ち着いてきた中で、オフィスでの仕事の再開を検討しているが、どのように再開すべきか悩んでいる方も多いはず。
新しい生活様式が浸透する中で、今までのレイアウトでは社員としても抵抗があるかもしれませんし、
三密にならないレイアウトは？レイアウトを変えると全員のデスクを用意できない可能性も高いでしょう。
テレワークでも成果が落ちない業務の人はテレワークにするべきかも含めつつ、
社員が働きやすいように、オフィスのレイアウトを見直すことと三密対策として何ができるかを考えてみましょう。
目次
今、オフィスに求められる機能とは？
あなたが、“オフィス”と聞いて思い浮かべるのはどんな場所ですか？
これまでのオフィスは「全員が同じ時間、同じ場所に集まって働く」という働き方を前提に設計されてきました。
そのため、人数分のスペースを確保できること、そして電気容量や通信環境、安全性など最低限のニーズを満たしていればよく、自ずと画一的なものとなっていました。
一方で今後、働き方の多様化が進むと、オフィスに求められる機能が変わってくると考えられます。
モバイルワークや在宅勤務制度が広がり、働く場所の制限が緩和された結果「オフィスは不要になる」「面積が縮小する」という言説も見られますが、本当にそうでしょうか？
リモート環境では実現できない多様で豊かなコミュニケーションを促進する
リモートワークにおける課題の一つに、「業務でのコミュニケーションが難しいこと」が挙げられます。
確かに、zoomやライン、チャットワークなどでのやり取りは可能です。しかし、やはり「生」のやりとりにはかなわないと思った人も多いはず。
リモートワークを体験した多くの方が、そのように感じられているのではないでしょうか？
実際、「ミスコミュニケーションによる仕事の質の低下」が起こっています。
具体的には、正確でないコミュニケーションによって取り組む仕事自体が間違っていたり、無駄な仕事に時間をかけていたりするのです。
リアルなオフィスで、ある程度の頻度で顔を合わせながら互いの考えや置かれた状況を共有することは、
実はチームワークを創出し、効果的なコミュニケーションを最大化するのに欠かせないものであったのです。
オフィスレイアウトを変更して三密対策を取る
働き方の多様化に対応するには働く“場所”が重要です。
とはいえ、オフィスレイアウトとして長年主流だった島型（対向型）は、どうしても密を生んでしまいます。
集約型オフィス（例：都心の本社オフィス）の考え方を考慮しながら、オフィスレイアウトを変更して三密対策を取る方法を考えていきましょう。
「新しい生活様式」の実践例から読み取るオフィスワークのポイント
出社が必要な場合、時差出勤など公共交通機関の混雑を避け、マスクの着用や手洗い励行を前提として、オフィス内での2mの身体的距離の確保(最低1m)を取らねばなりません。
会議はオンラインでのビデオ会議か、実際に集まる場合でも3密を避けるよう、密室となる会議室を避ける形になるでしょう。
そのため、オープンで換気の良いエリアで十分な身体的距離を取ったオフィスレイアウト変更をおこなう必要が生まれます。
しかし、この時期に大規模なレイアウトを変更することは、現実的に考えれば困難と言えます。
そこで活用してほしいのが、
・在宅勤務と出社勤務を交互に行うローテーション勤務
・出社勤務時間帯で、午前勤務、午後勤務などで入れ替わるローテーションがあります。
などのローテーション勤務です。
座席については、例えば、2つのシフトをAとBに分けて、それぞれのシフトで身体的距離を保った座席を決めて固定席化することで、机や椅子経由の接触感染リスクを減らすことが出来ます。
レンタルスペースをオフィスにするならではの使い方
次は、分散型オフィス（例：サテライトオフィスやシェアオフィス）について考えていきましょう。
分散型オフィスは、「どこででも仕事ができる」という状況を最大限に生かすための場所であるべきです。
従業員の移動時間削減につながる立地戦略はもちろん、エリアごとに最適なオフィスのタイプを使い分ける必要があるでしょう。
そのため、レンタルオフィスを借りるのが現実的だと言えます。
とはいえ、いくつもオフィスを借りるのはコスト面でも不安と言えるでしょう。
そこでおすすめなのが、「レンタルスペース」です。
レイアウト変更が容易にできる
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レンタルオフィスよりも簡易的なレンタルスペースを借りることは、その分自由度が高いということになります。
上記で示したように、オフィスのレイアウトの変更はそう容易なことではありません。しかし、レンタルスペースであれば違います。
自由なレイアウトで「場を楽しむ」ことがそもそものコンセプトなので、レイアウト変更は容易にできるように作られています。
最近では、時間貸し以外に1か月貸しなどの長期貸し出しができるサービスもあるようです。
初期費用0円で1ヶ月単位でオフィスをレンタル
https://time-sharing.jp/lp/remote-office
ぜひ検討してみてください。
ミーティングスペースとしての活用も可能
一般的なオフィスとしての活用ではなく、レンタルスペースを打ち合わせやミーティングのための場所として利用しているという企業もあります。
会議・ミーティングスペースとして確保しておくことで、会議がある日はレンタルスペースで仕事をし、その合間で会議やミーティングを行うといった利用ができるのです。
定額制のワーキングスペースを契約する
オフィスの代わりとして、コワーキングスペースを契約するという選択肢もあります。
テレワークでの作業でも問題のない人は、コワーキングスペースを月額契約することで、三密を避けることができますし、オフィスの固定費も下げることができます。
日本全国のコワーキングスペースの検索サイト「CoworkingDB」
https://coworking-db.com/
また、その他にも、ワーキングスペースを定額で自由に使えるというサービスも注目です。
日本全国のワークスペースを定額で利用できるということで、多くの拠点の中から自由な場所を選べるのは魅力的です。
アフターコロナでソーシャルディスタンスを確保するのにもおすすめです。
まとめ
収束後のアフターコロナの働き方として、コロナ以前の働き方、オフィスのありかたに100%戻るということは、おそらくないでしょう。
ウイルスの存在を前提としたコロナ時代(ウィズコロナ)のオフィスワークは、ファーストチョイスとして「テレワーク(在宅勤務)」となるはずです。
とはいえ、今現在の情勢を鑑みれば、テレワークだけが仕事になることは考えづらいことも確かです。
集まって働くことの良さや、セレンディピティと言われる偶然から予想外の発見に至るメリットは、依然として失われていません。
むしろ、新型コロナウイルスによって強いられる形で導入が進んだテレワーク(在宅勤務)は、オフィスで集まって働くことの感染対策を最優先とすべき事実はそれとして、改めてオフィスで集まって働く有用性を再認識することになったと言えるのではないでしょうか。
コロナ時代の働き方が大きく変化している今こそ、これからのオフィスのあり方を考え直す好機です。
オフィスの果たすべき役割、求められる機能を考えながら、各企業で、オフィスを見直しを検討するときに来ているのかもしれませんね。
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