アフターコロナでリモートワークはどうなる？今後の導入の課題やオフィスの在り方とは
こんにちは！リモートワーク歴3年以上、Feeeelライターの仲野識です。
コロナウイルスの前と後で、仕事や教育におけるオンライン化の急速的な進展は、私たちの生活が大きく変革するであろうタイミングにきています。
今回の新型コロナ危機が収まった後にふたたび元の生活に戻る際、これだけ多くの人々が全世界規模で社会的距離を保って生活をしたことは、間違いなく大きな影響を与えていくことでしょう。
物理的なオフィスで働くよりも、在宅勤務やオンライン学習では、ミッションの達成度合いで評価されるようになります。
そこで今回は、アフターコロナになってからの働き方について、リモートワークと今後の課題、オフィスの在り方を見ていこうと思います。
目次
テレワークは万能ではない？
新しい働き方の代表格として登場したテレワークは、現在のこの情勢で行われた急速な変革のひとつです。
テレワークは、通勤しなくていいことや、ライフスタイルの変化などのメリットも非常にたくさんあります。
そして、ITがあってこそ成り立つこの制度ではありますが、企業の事業内容や業務によってはメリットが見えない場合もあります。
ここでは、テレワークの問題や、どのような課題があるのかを見ていきます。
高いセキュリティレベルが求められる業務は相性が良くない
テレワークでは、サテライトオフィスにしろ在宅勤務にせよ、高いセキュリティレベルが求められる業務は相性が良くないといわれています。
テレワークではPCやスマートフォンなどを介したやり取りが中心となります。
PCやスマートフォンは、情報伝達や業務連携が簡単にできる一方で、誰かに情報が見られてしまう機密情報漏洩リスクが高まってしまうという側面があります。
企業資産となるような機密情報のインターネットでの送受信やダウンロード、クラウド共有はもちろん絶対にNGですが、どれほど厳格にセキュリティ管理を実施して社内ネットワークを使うにしても、やはり機密情報をオンラインで扱うことには高いリスクが伴います。
それだけに、よりいっそう機密情報の管理を徹底することが不可欠なのです。
テレワークをする人自身にも、情報管理を徹底させることが重要です。
テレワークにおける情報漏洩は、情報の入ったPCやスマートフォンの紛失や、カフェなど第三者が閲覧できるような環境で情報を見られるなど、テレワーカー自身の不注意で機密情報が漏れる可能性もあるのです。
機密情報が漏洩してしまえば、会社全体の利益を損なうことにもなります。
そのため、多くの個人情報を扱ったり、機密情報を扱わなければならない業務は、テレワークには向かないといえるでしょう。
どうしても外部でやらねばならない場合は、オープンネットワークは絶対に避け、一人で作業のできるレンタルスペースなどでの業務がおすすめです。
テレワーク導入の課題とは
ここからは、実際にテレワークを導入するときの課題についての解説です。
課題を知ることによって、実際に自分がテレワーカーとなった時に対処しやすくなります。
今現在導入している人も、これから導入予定の人も、一緒に確認していきましょう。
課題解決にはツールやシステムの活用が有効
テレワークの課題にはどんなものがあるのかも、簡単に見ていきましょう。
・社員のコミュニケーション不足
・対面で会話ができないことによる情報伝達不足
・医療・介護・保育園などの面で行われなければならないものは移行できない
音声やテキスト・画像のみでは十分なやりとりができない業務においては、テレワークの導入は不向きです。
しかし、その他の業務においては、テレワークの課題を解決するために必要なのが、ツールやシステムを積極的に活用していくことで、いい環境を作ることも可能なのです。
・バーチャルオフィスシステム
バーチャルオフィスシステムとは、オフィスに見立てた仮想空間を構築し、そこに社員を集めて情報のやり取りをするシステムです。
音声や映像を使って、リアルタイムで情報交換できます。
・Web会議システム
チャット機能やビデオ通話機能を使って、Web上で簡単な会議ができるシステムです。
バーチャルオフィスシステムよりも手軽で低コストなのが特徴で、無料のものもあります。
質問や雑談に使うなど、手軽にコミュニケーションが取れます。
アフターコロナで働き方やオフィスの在り方の選択肢が増える
アフターコロナの後は、オフィスの在り方が変革していくと思われます。
リモートオフィスだけでなく、現在のような実際のオフィスももちろんそのまま残る意味はありますし、そこでしか生み出されない価値もあるでしょう。
イノベートされていくこれからの時代、オフィスそのはあり方の様子が変革していくに違いありません。
ここでは、これからのオフィスの在り方について見ていきましょう。
アフターコロナでオフィスの在り方の選択肢が増える
今までは、社員同士のコミュニケーションは同じ場所にいることでが生まれるとされてきました。
しかし、オフィスを持たない経営・会社は既に存在しています。
特にベンチャー企業のスタートアップの場合、そもそもオフィスを持たないという選択肢を選ぶ企業も増えてきているのです。
このコロナウイルスの影響で、各自の状況が今以上に考慮されていくでしょう。
自宅で仕事をする場合はセキュリティが確保されている個室があれば、そこでTV会議ができるようになりますし、オフィス分散で感染リスク分散をさせる場合は、サテライトオフィスの利用も検討されるでしょう。
働き方も会社に出社する人、リモートワークだけで働きたい人など、場所と時間を選ばない働き方の選択肢は確実に広がりを見せるはずです。
そして、withコロナ、アフターコロナとなってからも、自分の生き方・ライフスタイルに合わせてオフィスをその選択肢の中で選ぶようになっていくでしょう。
つまりこれからは、仕事の過程ではなく、成果を出せる人の雇用のニーズが強まっていくと考えられます。
テレワークもオフィスワークも一つの働き方の選択肢
オフィスとテレワークのバランスのよいワークスタイルを探していくことで、働き方が多様化しても社員のライフスタイルをも受け止められる労働環境が整備できます。
テレワークとオフィスは置き換えられる存在ではありません。
地方にサテライトオフィスを設けて、ワークとライフの共存を図ったり、状況にあわせてテレワークを許可するなど、あえて働く場所をオフィスだけに限らなくなっていくはずです。
オフィスに求められるものも、「働きがい」ではなくいままで以上に「生きがい」になっていくかもしれません。
企業の選択肢として、ただ働くだけの画一的なオフィスではなく、多種多様な働き方ができるオフィスをデザインすることが重要です。
仕事と生活の境目が曖昧になるような、フレックスなオフィスを採用するのもひとつの方法です。
オフィスの使い分けによってどのように働きたいのか、何を重要視するかをしっかり整理していきましょう。
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